熱中症による事案発生は、私生活・業務中何れにおいても死亡や後遺症など重度となりやすい事案です。
　業務時における熱中症よる労災事案については、これまでも幾度となく注意喚起が行われるも事故を繰り返しています。

　管理人の勝手な所感として、注意喚起が繰り返しても発生する熱中症による労災事故については、先入観としてある平均気温の上昇。暑さに対する感受性の変化（暑さ耐性の低下）など環境や社会的な変化が大きな要因としてあるのではないかと感じていました。
　しかし、総務省より公表された2015年～2021年の6月～9月の推移では2018年の92,710人を最多として4年連続で減少し、2021年は最多となっている2018年の約半数にまで減少しています。
　このことから熱中症発症の多くがコントロール可能であったことが推測されます。
　昨今の熱中症に対する意識の高まりから、新たな対策用品の開発も進んでいます。
　夏季での持続的な対策の取組と、上手く新たな対策用品を取り入れ、熱中症に関する労災事故０を目指したいものです。

　6～9月の熱中症による緊急搬送人員の推移
　2021年　46,251人
　2020年　64,869人
　2019年　66,869人
　2018年　92,710人
　2017年　49,583人
　2016年　47,624人
　2015年　52,948人

　詳しくは、
　総務省＞消防庁＞災害情報＞熱中症情報
　令和３年（５月から９月）の熱中症による救急搬送状況の概要
　https://www.fdma.go.jp/disaster/
heatstroke/items/heatstroke_geppou_2021.pdf

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